将来世代のために、脱炭素に資する住宅を――気候変動への危機感を持つ若者たちが、工務店・住宅関係者にさらなる取り組みを訴えるイベント「かながわ住宅シンポジウム」が6月14日、神奈川県横浜市で開かれた。県内で活動する工務店や専門家が登壇し、住宅分野からの脱炭素を力説。さらに、県内の工務店らに活動趣旨への賛同を呼びかけている。【編集長 荒井隆大】
同シンポジウムは市民団体・かながわ脱炭素市民フォーラムに参加するU35世代の「ユース部」が主催。昨年12月に実施したワークショップ「かながわユース気候変動会議」で気候変動に対するアクションプランを作成した際、住宅・建築物の対策が多く挙がったことから企画したという。
彼らが協力を求めた住宅・建築サイドからは、東北芸術工科大学教授・竹内昌義さん、エコワークス(福岡県福岡市)社長・小山貴史さん、中田製作所(神奈川県逗子市)・中田理恵さん、SUUMO編集長・池本洋一さんが登壇。さらに再エネ電力のハチドリソーラー代表・池田将太さん、地域活性化に取り組む新村繭子さん(関内まちづくり振興会理事)が登壇した。
再エネは自家消費時代へ
シンポジウムは3部構成で、1部は小山さんと池田さんが対談した。小山さんは、エネルギー基本計画やGXビジョンの中で「『太陽光発電の自家消費』が家庭部門の施策として明確に示された」ことを強調。池田さんも、住宅の省エネ化を前提に「自宅で使う電気は自宅でまかなうことがもっと大事になる」と、自家消費の拡大を訴えた。

住宅への再エネ導入について話すエコワークス小山さん(左)とハチドリソーラー池田さん。小山さんはシンポジウムを「市民グループによる企画はこれまでに例がないのでは」と評価
この記事は新建ハウジング6月30日号1面(2025年6月30日発行)に掲載しています。
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