ヒノキヤグループ（東京都千代田区）は、戸建て住宅の断熱性能の違いが冬期の消費電力量に与える影響について実証実験を行い、その結果を「HINOKIYAレポート VOL.1」として公表した。
実験は東京大学大学院工学系研究科の前真之准教授監修のもと、2024年12月から2025年2月の3カ月間、温熱地域区分の異なる3地点（3地域：長野県佐久市、4地域：栃木県那須塩原市、6地域：埼玉県八潮市）で実施。
延べ床面積約30坪、断熱等級5と6の2階建ての実大モデルを2棟ずつ（計6棟）設置し、各階居室の室温が22℃になるよう全館空調「Z空調」を終日稼働させ、各室の室温やエアコンの消費電力量を計測し、地点それぞれで2棟の違いを比較検証した。
ヒノキヤグループ 桧家住宅 実験棟外観（栃木県那須塩原市）
実験結果では、断熱等級5と6で消費電力（電気代）に大きな差が生じたのは、4地域の那須塩原市で、電気代月額の差額は5153円だった。
一方、3地域の佐久市では1527円、6地域の八潮市では961円の差額にとどまった。
レポート詳細はこちらから。
住宅ビジネスに関する情報は「新建ハウジング」で。試読・購読の申し込みはこちら。
もっと見る
