激甚化する気象災害、「駐車環境」対策のネックは初期コスト

GCエナジー（東京都江東区）は、自家用車を保有し自宅に駐車スペースを持つ戸建て居住者を対象に「気象災害と駐車環境に関する意識調査」を実施した。調査では、5人に1人以上（21.3％）が降雪・降雹・台風などにより車へ被害を受けた経験があると回答し、気象災害の激甚化が生活者に具体的な影響を与えている実態が浮き彫りとなった。

自宅の駐車スペースの形態については、「屋根のない平面の駐車スペース」（44.4％） が最も多く、次いで 「屋根と柱で構成されたカーポート」（35.7％）が続いた。半数近くが無防備な屋外駐車で、気象リスクから車を守る環境が整っていない家庭も少なくないことがわかった。

今後増加が予測される降雹や飛来物被害への対策として最も有効だと思う方法を尋ねたところ、「衝撃に強いカーポートの導入」（36.0％）が最多。従来のカーポートよりも高い耐衝撃性を備えた製品へのニーズが高まりつつあることが明らかになった。ガレージ建設や保険加入といった選択肢を上回り、駐車環境そのものを強化する方向性が重視されている。

一方で、カーポートの新設・交換に際してのハードルについては、6割以上（61.1％）が「初期費用の高さ」を最大の懸念に挙げた。設置工事の手間や将来的なメンテナンスよりも、費用負担が意思決定を左右していることがわかる結果となった。

■関連記事
最も問い合わせが多い設備は「駐車場」――アットホーム調べ
「不動産情報ライブラリ」に災害履歴図を追加　Googleマップの表示も