国土交通省が1月26日に発表した「主要建設資材需給・価格動向調査結果」(2026年1月1~5日調査実施)によると、価格動向は石油が「やや下落」となり、その他の資材は「横ばい」で推移した。需給動向はすべての資材で「均衡」、在庫状況はすべての資材で「普通」となった。
価格動向を都道府県別に詳しく見ると、大分県で「H形鋼」が上昇(指数5.0)。鳥取県でも上昇傾向(4.5)が見られた。秋田県・鳥取県・大分県では「木材(型枠用合板)」がやや上昇傾向(4.0)にあるとの報告があった。
一方、宮城県では「アスファルト合材」がやや下落(2.8)。千葉県では「H形鋼」がやや下落(2.3)した。「石油(軽油:1、2号)」は全国でやや下落傾向にあるが、中でも東京都(1.6)や埼玉県(1.8)での下落が際立っている。
需給動向では、前月秋田県でややひっ迫(4.0)していた「骨材(砂・砂利・再生砕石)」が均衡となった。在庫状況は、宮城県で「木材(製材)」、福井県で「木材(型枠用合板)」がやや品不足(3.0)との報告もあったが、その他の都道府県ではおおむね「普通」または「豊富」となっている。

主要資材の価格・需給動向・在庫状況
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