自家消費による光熱費削減は、生活者にとって太陽光発電設置の大きなモチベーションとなっている。自家消費率の向上に資する設備も広まっているが、自家消費のメリットを生活者はフルに享受しているのか。2025年12月に環境共創イニシアチブが公開した「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業 調査発表会2025」の資料によると、実は給湯では“機器任せ”の傾向が強く、必ずしも自家消費につながっていない可能性が見え隠れしていた。
今回取り上げるデータは環境共創イニシアチブが、2018～24年度のZEH補助事業（18年度「戸建分譲ZEH補助事業」、20～24年度「ZEH支援事業」、21～24年度「次世代ZEH＋実証事業」、23～24年度「次世代HEMS実証事業」の事業者による定期報告アンケートから、入居後2年間のエネルギー消費量や創エネ量、および入居者の意識などを分析したもの。分析対象は7079件。
特にエネルギー消費量が多く、自家消費にもつながる給湯の分析結果をみると、給湯機の種別（エコキュート、エネファーム、ハイブリッド給湯機）を問わず、全体的に通年で設定を大きく変更しない傾向がうかがえた。例えばZEHで採用率の高いエコキュートの場合、湯沸かし運転が「機器に任せて最適な湯量を確保しているモード」になっている割合が、夏、冬のいずれも7割を占めている。
自家消費に大きく関わる沸き上げ時間の設定をみると、最も多いのは「機器に任せて省エネを図る設定」。夏・冬のいずれも4割を超えている。太陽光発電の自家消費を意識した設定は17.7％で、運転方法が自家消費に最適化されていないケースも一定数ある可能性が考えられる。
そもそも・・・
この記事は新建ハウジング1月30日号1面（2026年1月30日発行）に掲載しています。
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