建設業従事者の6割以上がDX化に着手、３割が効果を実感

野原グループのBuildApp総合研究所（東京都新宿区）はこのほど、20～70代の建設産業従事者1257人を対象に、建設DXの現状について調査を行った。回答者の64.2％がデジタル化に着手しており、31％が業務プロセスや組織・ビジネスモデルの変化、業務効率化や生産性向上といった効果を実感しており、特に20代や30代の「次世代リーダー」層で効果を実感している割合が高い。一方、DXに取り組んでいるが効果を実感できていない層も33.2％を占めた。

アナログ業務が多く、効率化が遅れている業務のプロセスとしては、施工管理（33.3％）や営業（28.4％）、施工・専門工事（27.2％）が上位に。施工管理は2023年度からの2年間で10.2ポイント上昇したが、施工・専門工事では徐々にデジタル活用が広がっていると見られ、直近2年間で8.6ポイント減少した。

今後、デジタル化に対応できないことで仕事が減るという不安を持つ割合は61.8％で、2024年の調査とほぼ同様の結果となった。年代別では30代（66.4％）や40代（64.1％）で特に高くなった。

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