野原グループのBuildApp総合研究所(東京都新宿区)が2月18日に公表した、施工BIMの活用実態に関する意識調査結果によると、デジタル導入により「現場は改善する」と答えた建設従事者は全体の6割(60.7%)に上った。前回調査(2025年4月)で導入の効果を「実感できている」とした回答の31%を大きく上回っている。
特に「スーパーゼネコン」(75.7%)、「ハウスメーカー」(74.5%)、「設計事務所」(72.1%)で、効果を実感している割合が高かった。これに対し、工務店で効果を実感している割合は31.5%にとどまった。

デジタル導入効果の実感割合
同調査は全国の建設産業従事者1000人を対象に実施したもので、調査期間は25年11月。
根強い人手不足感
DXが推進される背景には、高止まりする人手不足感がある。時間外労働の上限規制後の職場環境については、全体の55.3%が「改善された」と回答。その一方で人手不足感については、いまだ67%が「感じる」と答えている。中でも「ハウスメーカー」が85.5%と突出している。「工務店」は他と比べると低いものの、約半数(49.1%)が人手不足を実感している。

人手不足の実感割合
設計BIM情報の施工段階における活用状況については、「施工計画(工程・手順)の立案」が43.2%で最多となり、「仮設計画や施工手順の可視化」(40.0%)がそれに続くなど、BIMの活用は施工段階へと広がっている。
その反面、設計から施工BIMへの移行段階に生じる不具合の要因として、BIM担当者の人材不足やスキル不足を挙げる回答が36.0%に上った。施工BIMが技術継承に役立てられるかについては、69.3%が「役立つ」と評価したが、教育時間不足や標準化の遅れを背景に否定的な意見も見られた。
BIMによる可視化が、工数削減や手戻り削減などの作業改善や技術継承の切り札になることが期待される。

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