【GX×情緒】高性能を前提に「心地よさ」で選ばれる住宅へ

ノモトホームズ（野本建設）専務の竹村泰彦さんは、国が推進するGX志向型住宅について「脱炭素社会の実現に向けて意義深い取り組み」と評価する。加えて「住宅性能や省エネといった側面にとどまらず、当社が20年以上にわたり継続してきた、新潟県産材を構造材中心に活用する地産地消の取り組みとも方向性を同じくするものだ」と語る。

2025年は年間新築8棟のうち3棟でGX志向型住宅の補助金を活用した。同社では従来から住宅性能の底上げに取り組んでおり、断熱等級6以上を標準的な推奨仕様としてきた。「HEMSの採用やBELS登録といった要件を除けば、特別な設計変更や対応は必要なかった」と竹村さんは振り返る。

補助金を活用した住宅の一例が「関屋金衛町の家」だ。新潟市中心部に近い準防火地域に建つ木造2階建てで、延べ床面積は約30坪。「まちなかで庭を楽しむ高性能エコハウス」をコンセプトに掲げた。

建築費は外構・駐車場を含めて・・・

この記事の続きは、『新建ハウジング別冊・月刊アーキテクトビルダー3月号（2026年2月28日発行）GX住宅×〇〇 GX当たり前時代の差別化＆独自化手法』（P.18〜）でご覧ください。