不動産関連事業を手がけるAlbaLink(東京都江東区)はこのほど、戸建て住宅に住む男女500人を対象に実施した「家庭用の太陽光発電に関する意識調査」の結果を発表した。調査によると、太陽光発電の設置を「検討したことがある」と回答した人は57.4%と、6割近くにのぼった。一方で、そのうち実際に設置した人は20%にとどまり、検討したものの導入には至らなかったケースが多いことが明らかになった。

太陽光発電を検討した理由として最も多かったのは「電気代を節約できる」(58.9%)で、「災害時に安心できる」(33.4%)、「売電収入を得られる」(16.0%)が続いた。光熱費の上昇を背景に、電気代の削減を目的とした導入意欲が高まっている。また、災害を経験した人からは「非常時の電源として使える」といった声もあり、安心な暮らしを支えるインフラとしての役割も期待されている。

一方、検討しなかった理由としては「コストが高い」(65.7%)が圧倒的に多く、「コストパフォーマンスが悪い」(17.8%)、「必要性を感じない」(10.3%)が続いた。導入メリットを理解していても、初期費用やランニングコストの負担を懸念する人が多いことがうかがえる。さらに、処分やメンテナンスの手間など、導入後の管理負担への不安も、検討を妨げる要因となっていた。
実際、7割以上の人が太陽光発電に対して「コストが高くなることへの不安」を感じていると回答。そのほか、「十分に発電できない」(11.8%)、「メンテナンスに手間がかかる」(8.6%)、「老朽化して使えなくなる」(7.0%)など、経済的なメリットが得られるかどうかに不安を抱く人も多かった。
家庭用太陽光発電で重視する条件として最も多かったのは「コストを抑えられること」(58.2%)で、次いで「コストパフォーマンスが良い」(18.0%)が続いた。これは、導入を検討しない理由と表裏一体の結果となった。また、「アフターサービスが受けられる」(12.8%)、「発電効率が高い」(9.8%)、「耐久性が高い」(7.2%)といった回答からは、導入後の安心感を重視する傾向が見て取れ、経済的かつ安心して長く使える太陽光発電システムが求められていることがわかる。

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