２０１８年度の主要住宅設備機器市場は２．０％減　矢野経済研調べ

　矢野経済研究所（東京都中野区）は１０月１日、国内の主要住宅設備機器市場（水まわり設備機器＋水まわり関連設備機器＋省エネ・創エネ設備機器）の調査結果を発表した。２０１８年度の市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比２．０％減の約２兆円と推計した。省エネ・創エネ設備機器分野は、太陽光発電システムに対する補助金終了やＦＩＴ買取価格の下落などを背景に新設需要が減少し、他の２分野と比較して大幅な減少となった。

　２０２１年度の市場規模は、２０１８年度比３．５％増の２兆７０８億円と予測する。水まわり設備機器分野と水まわり関連設備機器分野は、同年度比で０．１％減、２．６％増と大きな変化はない見通し。省エネ・創エネ関連設備機器分野は、電力の自家消費需要の高まりを背景に家庭用蓄電システムが普及することで同１１．７％増と市場全体を牽引すると予測する。

主要住宅設備機器市場規模推移