災害に対応する設備の要望「太陽光や蓄電池」が最多　住環境研究所調べ

　積水化学工業（大阪市北区）住宅カンパニーの調査研究機関である住環境研究所（東京都千代田区）は５月１５日、災害についての実態を調べた「防災・災害意識と住まい調査」の結果を発表した。５年以内に持家戸建を取得済みの“被災経験者”と、持家取得を計画している“被災経験者”の２５歳以上既婚者を対象としたもの。サンプル数は１４０３件。

　被災時の停電経験の有無を聞いたところ、「経験あり」が７０％にのぼった。災害別内訳は、地震が８５％、水害が６９％、台風が６９％だった。また、断水の「経験あり」は４３％で、内訳は地震が６４％、水害が４３％、台風が２９％だった。

　災害時に困ったことを聞いたところ、全体では「家の片付け、掃除」が２６．６％となり、「特になし」（３１．８％）を除いて最多。次いで、「停電、計画停電で自宅の電気が使えない」、「食料の入手」、｢飲み水の入手｣、「自宅の水洗トイレが使えない」などが続いた。災害別では、停電経験者で「停電、計画停電で自宅の電気が使えない」（３１．２％）、断水経験者で「自宅の水洗トイレが使えない」（３８．５％）がそれぞれ最も多かった。災害に備えておいて回避できたことは、トイレットペーパーなどの日用品入手、飲み水の入手などが多かった。

　住宅取得を計画している人に、災害に対応する住まいへの配慮（建物や設備）について聞いたところ、設備への要望では、「太陽光や蓄電池などにより最小限の生活が行える」が５１．０％で最多。次いで、「電気のみに頼らない、ガスも併用した設備」（４７．６％）、「大容量蓄電池などにより普段通りの生活が行える」（４５．１％）が上位だった。建物への要望では、「倒壊しない強固な構造」（７８．２％）、「揺れによる室内の被害を抑える配慮」（７４．８％）、「飛来物に対する配慮がある（窓にシャッター等）」（６９．９％）、「飛散に対する配慮がある（屋根の固定方法等）」（６８．９％）が多かった。