クロス・マーケティング(東京都新宿区)はこのほど、全国20~79歳の男女3000人を対象に実施した「住まいに関する調査(2025年)意識編」の結果を発表した。調査では、持ち家と賃貸に対する意識やイメージの違いが明らかになった。
持ち家に対しては、「老後の住宅費の負担が少ない」(34.0%)、「ローンが終わりさえすれば、一つの資産になる」(32.0%)といった意見が多く、経済的な安心感や資産形成の観点から評価されている。
年代別では、60~70代の「老後の住宅費の負担が少ない」、70代の「リフォームで、間取り変更や設備交換などを自由にできる」といった項目が他年代よりも高く、年齢が上がるほど持ち家の自由度や経済的メリットを重視する傾向が見られた<図3※クリックで拡大>。
一方、賃貸に対しては「引っ越しがしやすくてよい」(33%)が最多で、ライフスタイルの変化に対応しやすい点が評価されている。
しかし、「生涯にわたって家賃を払うため、経済的負担が大きい」(29%)、「自分の資産にならない」「リフォームできない」といったネガティブな意見も多く、特に年代が上がるほどその傾向が強まっている<図4※クリックで拡大>。
戸建てと集合住宅のイメージにも年代差
戸建て住宅と集合住宅にも年代差がみられた。戸建て住宅については、「多少大きな音が出ても、隣近所に気遣う必要がない」(32%)が最多で、70代では47%に達した。また、60代では「庭の手入れが面倒」(41%)という声が他年代よりも多かった<図5※クリックで拡大>。
集合住宅に対しては、「足音や生活音が響きやすい、音のトラブルが多い」(30%)、「管理費や修繕のお金がかかる」(25%)など、ネガティブな印象が目立った。一方で、「共有部の管理を管理会社や管理人がやってくれてラク」(29%)といった利便性を評価する声もあった<図6※クリックで拡大>。
高齢期に住みたい場所は「交通の利便性」が共通項
高齢になったときに住みたい場所としては、全世代で「交通の利便性が良いところ」が上位に挙がった。20~50代では「治安のよい場所」「商業施設が充実している場所」が人気だったのに対し、60~70代では「医療環境が良いところ」が重視される傾向が見られた。
空き家に対する不安は依然として根強い
調査では、「自宅近くに空き家がある」と回答した人は28%にのぼり、中国・四国(34%)、北海道と中部(ともに31%)で特に多かった。
空き家に対する不安としては、「害虫が増えたり、伸びた枝が隣家の敷地に入るなど、周囲の家が迷惑を被る」(44%)が最多で、「老朽化による倒壊が心配」(35%)、「不審者の侵入や放火による火災など、防犯面に不安を感じる」(34%)と続いた。これらの傾向は2021年から大きな変化は見られていない<図1・2※クリックで拡大>。
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