クロス・マーケティング(東京都新宿区)はこのほど、全国20~79歳の男女3000人を対象に実施した「住まいに関する調査(2025年)現在の住まい編」の結果を分析・発表した。自宅の居住形態は、「持ち家戸建て」が52%と半数を超え、2021年(49%)からわずかに増加した。「持ち家マンション」は14%だった<図1>。
現在の住まいに決めた理由(物件周辺環境の重視ポイント)は、「最寄り駅の距離、乗降客数」(33%)、「商業施設の充実」(30%)が30%台で上位となった。「周辺の治安」(25%)、「通勤通学時間」(24%)が20%台で続いた。マンション(持ち家・賃貸)などの集合住宅居住者は、「最寄り駅の距離、乗降客数」「商業施設の充実」の割合が、戸建て(持ち家・賃貸)よりも高くなっている<図2>。
20~40代の購入意向は2割台後半にとどまる
賃貸居住者に住宅購入意向を聞いたところ、「購入したい(購入+やや購入したい)」は24%で、2023年から5ポイント低下した。建築資材・人件費の高騰や金利上昇が影響したとみられ、20~40代の購入意向は2割台後半だった<図3>。
購入したい居住形態は、「新築戸建て」が40%と最も多く、「中古戸建て」「新築マンション」が25%で続いた。2023年と比較すると、新築は戸建て(6ポイント減)・マンション(2ポイント減)ともに減少。一方で、中古は戸建て(7ポイント増)・マンション(5ポイント増)ともに増加した<図4>。
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