住宅購入意向、2年前から5ポイント低下　中古検討が増加

クロス・マーケティング（東京都新宿区）はこのほど、全国20～79歳の男女3000人を対象に実施した「住まいに関する調査（2025年）現在の住まい編」の結果を分析・発表した。自宅の居住形態は、「持ち家戸建て」が52％と半数を超え、2021年（49％）からわずかに増加した。「持ち家マンション」は14％だった＜図1＞。

 
現在の住まいに決めた理由（物件周辺環境の重視ポイント）は、「最寄り駅の距離、乗降客数」（33％）、「商業施設の充実」（30％）が30％台で上位となった。「周辺の治安」（25％）、「通勤通学時間」（24％）が20％台で続いた。マンション（持ち家・賃貸）などの集合住宅居住者は、「最寄り駅の距離、乗降客数」「商業施設の充実」の割合が、戸建て（持ち家・賃貸）よりも高くなっている＜図2＞。

賃貸居住者に住宅購入意向を聞いたところ、「購入したい（購入＋やや購入したい）」は24％で、2023年から5ポイント低下した。建築資材・人件費の高騰や金利上昇が影響したとみられ、20～40代の購入意向は2割台後半だった＜図3＞。

購入したい居住形態は、「新築戸建て」が40％と最も多く、「中古戸建て」「新築マンション」が25％で続いた。2023年と比較すると、新築は戸建て（6ポイント減）・マンション（2ポイント減）ともに減少。一方で、中古は戸建て（7ポイント増）・マンション（5ポイント増）ともに増加した＜図4＞。

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