いま人々が住まいに求めるものは――住生活総合調査から見えてきたもの

社会が急激なスピードで大きく変化し続ける中、住まいに対する価値観も劇的に変化していると言われる。実際のところ、生活者は今の日本の住宅や住環境をどう感じているのか。
このほど最新の2023年度版が公表された「住生活総合調査」（国土交通省）の結果から、いまどきの生活者ニーズや志向が読み取れるデータを編集部でピックアップして解説する。

不満率は低下、直近では横ばいで推移

住宅や居住環境に対して不満を抱く人は減少傾向にある。総合的な評価（住宅および居住環境）における2023年（令和5年）の不満率は21.2％［グラフ1］。

［グラフ1］住宅および居住環境に対する総合的な評価　※クリックで拡大

1983年（昭和58年）の38.4％からはほぼ半減している。住宅に対する評価も同様の傾向で、最も不満率が高かった1988年（昭和63年）の51.5％から、35年間で23.1％まで低下［グラフ2］。

［グラフ2］住宅に対する評価　※クリックで拡大

近年は横ばいで推移しているのも総合的な評価と同じ傾向だ。ハードとしての住宅は近年、断熱の普及や設備の高効率・多機能化、建材の進歩、そして工務店を含む住宅供給者の努力によって目覚ましく質が向上しており、生活者の不満解消につながっていると思われる。

一方で減少幅が小さくなった理由としては、コスト重視で性能・質が低い住宅（建売や賃貸）がいまだ少なくない、高齢化や・・・

この記事は新建ハウジング9月20日号1面（2025年9月20日発行）に掲載しています。