温泉医科学研究所、訪問入浴に関連する事故・体調不良を調査

　一般財団法人日本健康開発財団（東京都中央区）の温泉医科学研究所はこのほど、訪問入浴事業所として登録される全２３３０か所の事業所に対して、訪問入浴に関連する事故・体調不良の発生を調査し、５９６例の入浴事故（事故事例平均８２．３歳）を解析して結果を発表した。

　訪問入浴等、介護保険が適用される入浴サービスでは、これまで血圧値や体温値等の科学的根拠に基づいて入浴の可否を判断する基準が明確でなかったことから、同研究所ではその参考値として今回の結果を提示した。

　それによると、入浴事故の発生と血圧値の関連は、入浴前の収縮期血圧が１６０ｍｍＨｇ以上である場合、１０１〜１２９ｍｍＨｇを基準とした場合に比べて３．６３倍。入浴前の拡張期血圧が１００ｍｍＨｇ以上である場合は、６１〜８４ｍｍＨｇを基準とした場合に比べて１４．７１倍となり、高血圧時の入浴は事故発生のリスクが高いことが明らかになった。

　また、入浴事故の発生と体温値の関連は、入浴前に体温が３７．５℃以上である場合、３６．０〜３９．９℃を基準とした場合に比べて１６．４７倍となり、発熱時の入浴は事故発生のリスクが高いことが分かった。

　そのほか、入浴事故として報告された主な症状等では、発熱（１００例・１６．８％）、呼吸困難・喀痰喀出困難（９３例・１５．６％）、意識障害（６４例・１０．７％）、嘔吐・吐き気（６３例・１０．６％）、外傷（６３例・１０．６％）、血圧上昇（４６例・７．７％）、血圧低下（４６例・７．７％）、チアノーゼ・顔色不良（３６例・６．０％）などがあった。