検討時の性能重視傾向、一層強まる―住団連調査

住宅生産団体連合会（住団連）はは12月3日、2024年度「戸建注文住宅の顧客実態調査」の結果を公表した。検討時、顧客が特に重視した点では「住宅の間取り」（62.6％）がトップに。次いで「地震時の住宅の安全性」（48.1％）、「住宅の広さ」（37.1％）、「住宅の断熱性や気密性」（32.4％）、「収納の多さ、使いやすさ」（24.1％）が上位を占めた。

住宅購入を検討する上で特に重視した点（複数回答）

各項目の順位は前年度と変わらず、面積や収納量以上に性能を重視する傾向は強まっている。一方で断熱・気密性は減少傾向が続いている。

採用の有無にかかわらず、特に関心が高かった最新設備・建材・技術では「太陽光発電パネル」（74.5％）が突出して多かった。次いで「蓄電池」（29.0％）や「全館空調システム」（22.9％）、「メンテナンスフリー外壁」（21.5％）、「構造システム（免震・制震等）」（14.4％）などが挙がった。実際に採用した割合も、太陽光発電パネル（86.2％）が最も高い。蓄電池（45.6％）や全館空調システム（29.5％）も増加傾向にある。

特に関心が高かった設備・建材・技術・間取り（複数回答）

ZEHの検討状況を見ると、「ZEHにした」が43.8％で最も高く、「検討しなかった」（29.2％）、「検討したが導入せず」（17.5％）が続いた。申請・検討したZEHの種類は「ZEH」（33.6％）、「ZEH＋」（26.8％）、「Nearly ZEH」（19.9％）などで、「ZEH＋」の割合は増加傾向が続いている。

一方、ZEHを選択しなかった理由としては「補助事業を利用するとスケジュールが大きく変わる」（36.4％）が最多で、費用負担感やメリット不足も多く挙げられた。

住宅性能表示制度の採用割合は80.7％に達し、昨年度の75.1％から増加。性能表示の各項目では、断熱等級を除き最高等級の採用が多かった。断熱性能で最も多かったのは等級5の48.1％。

同調査は2000年から毎年実施しており、24年度で25回目。24年度の有効回答数は2435件で、うち2304件が同連合会企業会員である大手ハウスメーカーなどの回答（131件は中小事業者のサンプル）。

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