【断言】自社で計算しない限り最適設計は「絶対に」不可能

松尾和也さん流エコハウス設計メソッドを毎月10日号でお届けする本連載。前回取り上げた「電気料金から再考する高性能住宅のトータルコスト」を、前提条件を変えながら深掘りします。

前回の記事を書いてから今日（11月30日）までの間に、東京大学の前先生と一緒に対談、講演する機会をいただきました。その際、前回のシミュレーションの続きを深掘りしました。それを改めて説明しようと思います。
　
前回は当社独自というよりは、客観性を重んじたかったこともあり、YKK APさんからいただいた冷暖房費を元に計算しました。しかし今回は、計算の前提が違うと結果が大きく異なるということを知っていただくために、ホームズ君を使い、120㎡のモデルプランにおいて、暖房は床下エアコン１台、冷房は小屋裏エアコン１台で行うという条件で各種計算を行いました。

また前回、最後にお伝えしたように、太陽光発電を設置した場合も追加検討してみました。ホームズ君は太陽光発電の自家消費率も計算することができます。よって冷暖房費＋太陽光発電の自家消費分、および売電分の合計も含めた計算も行いました。

グラフ中（電子版、紙面参照）、「スマートライフ」とあるのは「東京電力の2022年12月の実質単価」、「PV」は「太陽光発電」とお考え下さい。最初は電気代がずっと一定でPVなしの場合です［①］。この場合、H28年基準が27年目まで有利と出てしまいます。G1が有利な期間はなしで・・・

この記事は新建ハウジング12月10日号の4面に掲載しています。