住友林業、環境配慮機器の搭載率が急上昇

 
　住友林業（東京都千代田区）の受注が好調だという。同社の１月の受注は前年同月比１４％増。なかでも環境配慮機器の搭載比率が高まっているという。太陽光発電システムの直近１月単月の搭載率は３８％（前期通期２８％）、エネファームにいたっては直近１月単月の集計で４６％（同１０％）と５割近くまで上昇しているという。いずれかの環境配慮機器を搭載した割合は直近1月単月の集計では６３％に達し、３棟に２棟が搭載するほどに搭載率が上昇している。

　こうした環境配慮への関心の高まりを受け、同社は２月３日に、１２ｋＷｈの大容量蓄電池を搭載したスマートハウス商品「スマート　ソラボ」を発売。２月１８日、１９日に千葉・幕張メッセで開催した「住まい博（東京会場）」では、この「スマート　ソラボ」を中心に据えたエネルギー関連の展示に大きなスペースを割いた。特設ブースでは、Ｓ造やＲＣ造に比べ建設時のＣＯ２排出量が少ない木造の環境性能の高さなどを訴求するプロモーションビデオを放映。エコ領域での強みをアピールした。

　「スマート　ソラボ」の販売目標は年３００棟。営業スタッフに対するエネルギー関連研修実施など販売体制の強化を図っていく方針だ。