テレワーカーの7割「仕事用に自宅環境を整備」　リクルート住まいカンパニー調べ

リクルート住まいカンパニー（東京都港区）はこのほど、「テレワーク（リモートワーク）に関する意識・実態調査」を実施し、その結果を発表した。会社員・公務員を対象に、現在テレワークを実施しているか尋ねたところ、17%が「実施中」と回答。「導入を考えている・興味がある」と答えた人は28%だった。テレワークの実施場所としては「リビングダイニング（ダイニングテーブル）」が39%と最も多く、テレワークをきっかけに自宅を仕事に適した環境に整えたことがある割合は70%にのぼった。

自宅環境整備の内容としては、「資料・PC置き場など収納スペースの整備」（28%）、「ネットワーク環境を整えた」（26%）、「ホワイトボード・モニタ―などを用意した」（24%）などが挙げられた。環境整備の実施理由として最も多かった回答は「仕事の効率化」（35%）。ついで「プライベートと仕事の環境の分離」（30%）となった。

テレワークをきっかけに「引っ越しを実施した」「前向きに引越しを検討し始めている」「検討していないが引っ越してみたい」と回答した割合は53%。テレワーカーの57%が、今後テレワークが促進された場合には「通勤時間が現在より長くなっても引っ越しを検討する」との意向を示した。自宅環境整備と引っ越しの両方を実施した人では、テレワーク導入前より生活満足度が向上していることもわかった。

テレワークを実施している理由として最も多かった回答は「通勤時間の減少」（29%）。「仕事の集中度向上」（14%）、「家事と仕事の両立」（13%）と続いた。子どものいるファミリー層に絞ると「子育てと仕事の両立」が女性では1位、男性でも2位に挙げられた。

調査期間は、2019年11月23日～25日。調査地域は、東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県・茨城県・栃木県・群馬県・山梨県・長野県。有効回答数は、スクリーニング調査が3万93、本調査が1098。