住宅リフォーム実施者の約5割が省エネ対策実施—ラディエント調査

関西地区でリフォーム事業を展開するラディエント（大阪府大阪市）はこのほど、直近3年以内に住宅リフォーム実施を実施した331人を対象に、リフォームに伴う省エネ対策について実態調査を実施した。

回答者の49.5％が、リフォームの際に何らかの省エネ対策を実施したと回答。最も実施率が高い対策は「窓の断熱改修」（40.9％）で、「高効率給湯器の導入」（29.9％）や「外壁や壁の断熱改修」（29.3％）が続く。4位以下の「太陽光発電設備の実施」（28.0％）や「屋根の断熱改修」（23.2％）も2割を超え、工事内容が多岐にわたる傾向が見られた。

省エネ対策による追加費用のボリュームゾーンは、全体の4割を占める50万円未満。一方で「110万円以上」も20.7％に達している。

省エネ対策を実施した理由では「毎月の光熱費が下がり、トータルで考えれば割安だから」が47.0％を占めた。また「補助金や助成金を使うことができたから」も44.5％、「費用が予算内だったから」が34.2％と、経済的な理由が目立った。

さらに全体の6割以上が、10年以内に費用を回収できると考えていることが判明。「5年以内」（16.5％）や「3年以内」（7.9％）も一定数存在した。

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