2035年の住宅用蓄電システム向け二次電池市場、日本は782億円に倍増

総合マーケティングビジネスの富士経済（東京都中央区）はこのほど、住宅用、業務・産業用、系統・再エネ併設用蓄電システムなどのESS（電力貯蔵システム）・定置用蓄電システム向け二次電池の世界市場調査の結果をまとめた「エネルギー・大型二次電池・材料の将来展望 2020 ESS・定置用蓄電池分野編」を発行した。

同調査によると、戸建住宅や集合住宅で使用される住宅用蓄電システム向け二次電池（蓄電池付きEV・PHV用充電器、蓄電池付きV2Hシステムを含む）の2035年の世界市場は、2019年比3.0倍の3673億円、そのうち日本は同2.0倍の782億円と予測する。

住宅用蓄電システム向け二次電池は、導入が進む日本、欧州（特にドイツ、イタリア、英国）、米国、豪州などで、PV電力の自家消費や、災害や停電時の非常用電源用で導入が進められるほか、家庭用電気料金の高騰や導入補助政策、電力事業者による時間帯別料金の設定など、導入促進に向けた環境整備によって需要が増加している。

搭載される電池はリチウムイオン電池が中心。サイクル特性やトータルコストなどの面から、系統電力やPV電力のピークシフト用途との相性が良いため採用率が高いほか、自動車向けなど様々なアプリケーションでも搭載が進み、低価格化が想定されるため今後の伸びが期待される。