2050年脱炭素社会の実現に向け、いま何をすべきか

国土交通省、経済産業省、環境省の3省合同による「脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策等のあり方検討会」が4月19日、初の会合を開いた。新建ハウジングでは同日、委員として会合に参加した竹内昌義・東北芸術工科大学教授のほか、前真之・東京大学大学院准教授、小山貴史・エコワークス社長の3人のキーマンに対し、オンラインによる公開取材を敢行。全国の工務店関係者らが視聴するなか、新建ハウジング発行人・三浦祐成と本紙記者が、脱炭素の実現に向けた住宅のあり方について、それぞれの意見を聞いた。（※敬称略）

――2030年の水準はどうすべきか。・・・

⇒ 続きは、最新号『新建ハウジング紙面 5月10日号』に掲載しています。