コロナ禍の家選び、優先事項に変化あり？－カーディフ生命調べ

カーディフ生命保険（東京都渋谷区）は、同社で2回目となる「生活価値観・住まいに関する意識調査」を実施し、その結果を発表した。今回は新たに新型コロナに関する質問項目を追加し、コロナ前・コロナ禍での人々の意識、行動、価値観の変化もあわせて調査した。調査対象は、全国の20～59歳の男女2084人。

住宅を購入する際に重視したことを聞いたところ、コロナ感染拡大後に住宅購入した人では、コロナ感染拡大前に購入した人と比較して、「間取り・広さ」（59%、コロナ前比+9.7pt）、「通勤アクセス」（32%、同+3.4%）、「断熱性」（20%、同+4.1%）を優先する傾向がみられた。

理想の生活を送るために重要視することを聞いたところ、「仕事よりもプライベート」（86%、昨年比+7.5pt）、「趣味を持つ」（86%、同+6.1pt）、「結婚する・パートナーと暮らす」（72%、同+8.4pt）、「子どもを持つ」（59%、同+6.1pt）、「広い家に住む」（50%、同+7.8pt）の5項目が、昨年より大きく上昇した。コロナ禍での行動制限により家で過ごす時間が増えたことで、より生活を重視する傾向が高まったと推察される。一方、 30代では「自分の家を持つ」（64%、同-12.7pt）、「自分の車を持つ」（59%、同-11.0pt）、「結婚する・パートナーと暮らす」（75%、同-3.8pt）、「子どもを持つ」（65%、同-9.3pt）の項目が昨年から大きく低下した。

住み替え・リフォームの実施状況を調べたところ、テレワーカーの31%がコロナ感染拡大後に「住み替えた」、「リフォームした」、「家にワークスペースをつくった」と回答した。回答者全体の実施割合は19%であることから、テレワークが住まいを変えるきっかけになっていると考えられる。

住宅の検討場所としては、「郊外」が54%、「都心」が46%と、「郊外」派がやや高い結果となった。テレワーク経験者に限ってみると、テレワークの頻度が半分以上の人では「郊外」（54%）が「都心」（46%）より高く、半分未満の人では「都心」（58%）が「郊外」（42%）より高くなった。

住宅ローン返済について不安な理由を聞いたところ、「失業」（30%）と「倒産」（25%）が昨年よりそれぞれ5.1pt、10.6pt上昇した。特に、コロナ感染拡大後に住宅を購入した人では、「失業」35%、「倒産」31%と、より不安が高いことがわかった。

住宅ローンに「団信の特約（死亡・高度障害の保障に上乗せする、がん保障、脳卒中・急性心筋梗塞保障、就業不能保障、失業保障などの保障）を付けている」割合は、全体では39%。一方、コロナ感染拡大後に住宅ローンを利用して住宅購入した人では68%が「団信の特約を付けている」と回答した。

住宅購入後に後悔したことを聞いたところ、最も多かったのは「団信の特約を付けておけばよかった」（40%）で、昨年から4.5pt上昇した。次いで「もっと住宅ローンを比較すればよかった」（12%、昨年比-3.4pt）、「税制など金融知識をつけておけばよかった」（11%、同-2.7pt）となった。

調査期間は10月16日～20日。