2019年度「主要住宅設備機器」市場規模は前年度比1.8％増　矢野経済研調べ

矢野経済研究所（東京都中野区）は10月5日、国内の住宅設備機器市場の調査結果を発表した。2019年度の主要住宅設備機器（水まわり設備＋水まわり関連設備＋省エネ・創エネ設備機器の合計値）の市場規模は、前年度比1.8％増の1兆8770億3000万円と推計した。

昨年10月施行の消費税率引上げ前の駆け込み需要（上半期）が、下半期の反動減や新型コロナウイルス感染拡大を背景とした需要減などの影響を上回ったことで、水まわり設備機器、水まわり関連設備機器、省エネ・創エネ関連設備機器の各市場で前年度比プラスとなった。また、新型コロナ感染拡大以降は、「タッチレス水栓」をはじめとする非接触操作需要の高まりが目立った。

2020年度の市場規模は、前年度比9.4％減の1兆7011億円と予測する。消費増税後の需要減退の継続と新設住宅着工戸数の減少傾向に加え、新型コロナ感染拡大に伴う顧客訪問の自粛やショールーム・イベント営業の制限といった全般的な営業活動の自粛などが影響する見通し。

主要住宅設備機器市場規模推移