「近隣との付き合い必要」　住宅購入意識調査で

　近隣との付き合いについて、多くの人が必要と感じているものの、現実とはギャップがあることが、ワンダーグリーンプロジェクトＰＲ事務局が実施したアンケート調査によりわかった。

　調査は、インターネット上で全国の男女６００人に対して「住宅購入に関するアンケート調査」として実施。東日本大震災の影響から、近所との付き合い方やコミュニティに対する意識がどのように変化したか探った。

　「震災以降、住民同士のつながりやコミュニティ、組織の必要性を感じたか」という質問については、「感じた（“強く感じた”、“やや感じた”の回答の合計）」が５２．８％と半数以上を占めた。ただし、同じ質問に対して２０代～４０代では「感じない（“あまり感じない”“感じない”の回答の合計）」とする回答が上回り、反対に配偶者、子どもがいる人は住民同士のコミュニティを必要とする回答が上回った。

　「現在の近隣の人との付き合いはどの程度か」という質問については、「挨拶程度」が５０．８％で最も多く、２０代と３０代では「ほとんど顔も知らない」がそれぞれ２８．３％、２７．５％と、約３人に１人は隣人の顔を知らないという結果になった。

　調査結果は、今秋まちびらきを予定する千葉ニュータウン「結いの丘まきのはら」における住民同士のコミュニティ醸成に役立てる。