富士経済(東京都中央区)はこのほど、住宅設備・建材の国内市場について調査した結果を報告書「2015年版 住設建材マーケティング便覧」にまとめた。注目市場として国の施策などから、ゼロ・エネルギー住宅や省エネ設備関連の市場が伸びると予測。創エネ・省エネ設備の2014年の見通しは3867億円だが、2018年には5308億円まで伸びると予測している。
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