富士経済(東京都中央区)はこのほど、住宅設備・建材の国内市場について調査した結果を報告書「2015年版 住設建材マーケティング便覧」にまとめた。注目市場として国の施策などから、ゼロ・エネルギー住宅や省エネ設備関連の市場が伸びると予測。創エネ・省エネ設備の2014年の見通しは3867億円だが、2018年には5308億円まで伸びると予測している。
住宅ビジネスに関する情報は「新建ハウジング」で。試読・購読の申し込みはこちら。
【高耐久住宅セミナー】日本の家の耐久性を見直す~水を知り水を制する者は家を制する~
【建築会社向け】建材webセミナー(2月)
令和8年度しろあり防除士資格取得(講習会・試験)
電 話:03-3556-5525 F A X:03-3556-5526 メール:[email protected]