新刊『2030年の不動産』

日本経済新聞出版は、新書『2030年の不動産』を発刊した。

著者は、不動産コンサルティング・ホームインスペクションのさくら事務所（東京都渋谷区）会長の長嶋修氏。
少子高齢化、人口減少、金利・株価上昇、在留外国人の増加、外国人投資家の日本市場参入、住宅ローン控除など、2030年の不動産市場を揺るがす7つの変化に触れつつ、「不動産格差」が広がる2030年のマンションの選び方や戸建て市場の行方について解説する。

216ページ。990円（税込）。

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