「自然災害のリスク」気にするも過半数が地盤の特性把握せず

ジャパンホームシールド（JHS、東京都墨田区）はこのほど、全国20～60代の男女100名を対象に実施した「地盤に関する意識調査」の結果を発表した。それによると、住む場所を決める際に検討すべき点は「自然災害のリスク」が83％となり、「費用（家賃や購入金額など）」75％や「交通の利便性」69％を上回っていることがわかった。

一方、住んでいる地域の地盤の特性を把握している人は44％にとどまっており、把握していない人の87.5％が「住まいの地域の地盤の特性を知りたい」と回答。把握していない理由として「地盤について調べる手段が分からないから」（51.8％）、「地盤についての知識がなく、特性を調べても理解できないから」（26.8％）などが挙げられている。

地盤について、96％が「理解することが重要」だと思っているものの、日常生活の中で定期的に意識している人は40％と半数以下となっている。地盤を意識するタイミングは、「地震が起きたとき」が81％、「水害が起きたとき」が28％で、災害発生時に地盤への意識は高まるが、普段の生活の中で常に意識できている人は少ないことがわかった。また、家を建てる前に地盤を補強できることを知っている人は58％で、約4割が知らないことが明らかになった。

同社は、多くの人が災害へのリスクを気にしており、地盤の重要性もわかっているにも関わらず、住んでいる地域のリスクや地盤を理解できていないと指摘。自然災害は予期できないが、地盤を知ることで防げる被害もあるとして、地盤の特性を理解した上で対策することが大切だと訴えている。