住友不動産、既存住宅改修における環境評価手法を共同研究

住友不動産（東京都新宿区）は、既存住宅の改修における環境評価手法の確立に向けた研究を2021年12月から開始した。東京大学大学院新領域創成科学研究科・清家剛教授と武蔵野大学工学部環境システム学科・磯部孝行講師との共同研究。現在、同社が展開する「新築そっくりさん」の都内改修現場（3棟）で調査を行っている。

建物に関連する廃棄物発生量・資源投入量及びCO2発生量等を定量的かつ一般的に把握するための「環境評価手法」は、新築では「建物のLCA指針」などで一般化されているが、改修での手法は確立されていないという。このため、家庭部門の脱炭素化において、5000万戸を超える既存住宅ストックの性能向上に対する有効な対策が進んでいないとして、3者での共同研究を開始。脱炭素社会の実現に向け、基礎や躯体を再活用した木造住宅のスケルトン改修（全面改修）によるCO2排出量削減効果の検証などを行っていく。

年間8000棟のリフォームを手掛ける同社は、両大学からの要請を受け、蓄積データを提供するとともに、改修現場における実地調査に協力する。対象の既存建物は、改修前に360°カメラで3Dモデリングを実施し、BIMデータを作成。改修中（スケルトン）調査では、再活用される基礎や躯体の把握、BIMの資材拾い出し機能と目視による廃棄物調査を実施する。改修前との比較によって資材フローを把握するとともに、得られたデータでBIMを更に精緻化する。同調査により、改修による資源循環性およびCO2排出量の削減効果といった、建物改修における「環境評価手法」の新たな構築を目指す。

改修前と改修中の3Dモデルデータ比較

研究結果を一般的な枠組みとして供することで、既存ストックを含めた脱炭素社会の推進と、社会資産としての既存住宅の機能向上による流通活性化で、ストック型社会の実現に貢献したいとしている。なお同研究はフェーズを分け、2022年春以降、1～2年をめどに段階的に研究成果を公表する予定。

今後は、30年サイクルで建て替えを繰り返した場合と、改修によって維持された場合の建物LCA評価システムの構築を進めていくとした。