コロナ禍で「修繕・メンテナンス」のニーズ増　住まいづくりナビセンター調べ

一般財団法人住まいづくりナビセンター（東京都中央区）はこのほど、同財団法人が運営するリフォーム事業者検索サイト「リフォーム評価ナビ」登録事業者を対象に、コロナ禍によるリフォーム需要の変化や、リフォーム事業者のIT活用状況に関する実態について調査を実施した。その結果、コロナ禍によりニーズが増えたと感じられるリフォームの種類トップは「修繕・メンテナンス」（53%）だった。次いで「設備の更新」（49%）、「間取り変更・模様替え」（44%）、「性能の向上」（23%）となった。また、少数だが「近隣への住み替え」も4%あり、その多くは大都市圏でニーズが発生している。

ニーズが増えたと感じられるリフォームの目的・内容としては、「老朽化している設備や機器の交換、グレードアップ」が最も多く61%を占めた。次いで「間取りや水回りなど、住まいの使い勝手の改善」（49%）、「ライフスタイルの変化に伴うリフォーム」（30%）となった。一方、「書斎やワークスペースを確保するためのリフォーム」は8%に留まっていることから、世間でリモートワークは増えているものの、今のところ、大きなリフォームニーズまでには至っていないとする。

住居形態別にニーズが増えたと感じられるリフォームを質問したところ、「住居形態によるニーズの変化は感じない」が最も多く50%を占めた。次いで「戸建てのリフォーム」（39%）、「マンションのリフォーム」（17%）となった。

コロナ禍によるIT活用の変化を調査したところ、51%の事業者が「インターネットを活用した集客に注力するようになった」と回答。「顧客との打ち合わせ時に、オンラインを活用する機会が増えた」は22%、「現地調査をオンラインで実施する機会が増えた」は3%だった。エリア別に見ると、大都市圏より地方圏の方が「インターネットを活用した集客に注力するようになった」と回答した割合が高かった。

調査期間は8月31日～9月14日。970社に調査票を配布し、180社から回答が得られた（有効回答率：18.6%）。