ＹＫＫ ＡＰ、エネルギー原単位を１３．８％削減　エコ商品開発比率は１００％

　ＹＫＫ ＡＰ（東京都千代田区）は８月４日、「第４次中期環境事業計画」（２０１３年度～２０１６年度）に基づき進めてきた環境活動の２０１６年度報告を発表した。国内製造・営業部門では、全拠点における節電活動の定着とともに、待機電力の削減や見える化による自然エネルギーの活用、高効率照明（ＬＥＤ）への切り替え、エネルギーロスの削減などに取り組んだ結果、２０１０年度に対してエネルギー原単位（出荷重量当たりのエネルギー使用量）で１３．８％の削減を達成した。

　また、新商品の開発時に、原材料の削減や製造時の省資源、生態系配慮、使用時の省エネ性、廃棄時のリサイクル性等について評価し、「エコ商品」「エコクローバー商品」の分類を定める環境製品アセスメントでは、２０１６年度に開発された商品がすべて「エコ商品」以上となり、「エコ商品開発比率」は２０１３年度から４年連続で１００％を達成。「エコ商品」の売上高比率は８７％となった。

　２０１６年度に販売した商品の使用時におけるＣＯ_２削減効果（削減貢献量）は、断熱性が高く省エネ性能に優れるエコ商品が多いことから、サプライチェーンを含む事業活動全体のＣＯ_２排出量に比べて約１２３万１０００トン上回った。

　最終処分されている廃プラスチック類のリサイクル化の取り組みでは、再資源化率が９９．５％となり、「ゼロエミッション」（日本サッシ協会の定義による９７％以上の状態）を達成した。

　２０１７年度からスタートする「第５次中期環境事業計画」では、エコ商品開発比率１００％を継続するとともに、住環境における省エネ性能が重要視される中、ネット・ゼロ・エネルギーの住宅（ＺＥＨ）やビル（ＺＥＢ）の実現と普及に向けて、高レベルな断熱基準にも適合する環境配慮型商品の開発に取り組む。「モノづくり」では、エネルギー原単位を２０２０年度までに２０１３年度比１１％削減、廃棄物においては２０１７年度に再資源化率１００％を目指す。