日本住宅保証検査機構(東京都千代田区)は2月10日、雨漏りなどのリスクを低減するためのポイントを解説した「防水施工マニュアル(住宅用防水施工技術)2026」(技報堂出版)を発売した。
5年前に発刊した2021年版を改訂したもので、雨漏り事故2577件、断熱材検査での施工不具合2751件の分析結果を反映。住宅外皮の防水と外壁の断熱の設計施工リスク対策として、部位ごとに押さえるべきポイントや正しい施工手順をまとめた。施工不具合事例と正しい施工を併記したほか、1200点を超える図表や写真で分かりやすく解説している。

「防水施工マニュアル2026」の表紙
主な内容は、標準防水材料、木造住宅の雨漏りのリスクが高い部位(勾配屋根、屋根・外壁の取合い部、外壁・開口部など)、共通工事、木造住宅の断熱工事―など。付録の「図面に差し込める木造住宅防水仕様書」では、自社独自の防水仕様書を作成する際に活用できるポイントと参考例を掲載している。
B5サイズ・298頁、フルカラー、4950円(税込)。全国の書店、出版社のホームページ、インターネット通販サイト(Amazon、楽天ブックスなど)で購入できる。
同書によると、木造住宅における雨水浸入事故は「屋根と外壁の取合い部」(35.6%)で最も多く発生している。そこで同社は、軒裏換気部材の位置の違いにより、軒裏などへの雨水浸入状況がどのように変わるかを大型送風散水試験装置を用いて検証した。これにより軒裏換気部材は、軒側では鼻隠し寄り、けらば側では破風寄りに設置することが適切であることを確認している。
また、断熱材検査による不具合の報告は「外気に接する壁」(74.2%)が他の部位に比べて多いという。そこで本書では、充填断熱工法および外張断熱工法における外壁の断熱材施工手順を詳しく解説。充填断熱工法では、繊維系断熱材のうち「防湿フィルム付属グラスウール断熱材」と「防湿フィルム別張りグラスウール断熱材」の施工手順を掲載している。

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