ジャパン建材ら4社、国産材の置床システムを共同開発

ジャパン建材（東京都江東区）、ミヨシ産業（鳥取県米子市）、鳥取CLT（鳥取県西伯郡南部町）、フクビ化学工業（福井県福井市）の4社は、国産材を使った木質置床システム「モクユカ」を共同開発。今年4月の発売を目指す。

今回4社は、建築物の木造化・木質化を進めるなかでの「コスト負担は少なく、国産材の利用量を増やしたい」というニーズに応えるため、開発タスクフォースを組織。
（1）既製品・流通している材料を用いる、（2）既存技術や知見を応用する、（3）従来のフリーアクセスフロアと同様の施工方法の3つをポイントに、木質置床システムを開発した。

12mm厚の木材を3層に直交させて貼り合わせることで優れた寸法安定性を確保。1平米あたり0.036立米の国産材を使い、木材の保温性や吸放湿性、抗菌性、癒しの効果が期待できるとする。
支柱を軽量な樹脂製とすることで、搬入・施工の負担を軽減する。

また、使用・回収後はパーティクルボードなどの別の木質製品に生まれ変わるサーキュラーエコノミーの仕組みも視野に入れている。

■関連記事
アールシーコア、木造建築の再塗装時の手間・費用を軽減する新技術
木材利用推進コンクール、国土交通大臣賞にAQ Group本社屋