２０１８年度の住宅用断熱材出荷量は１．２％増の３８万トン

　矢野経済研究所（東京都中野区）は１１月２９日、国内住宅用断熱材市場（７分野）の調査結果を発表した。

　２０１８年度の市場規模は、数量ベースで前年度比１．２％増の３８万５７７トン、金額ベースで同３．６％増の１８７６億円と推計した。省エネ住宅の実現に対する意識の高まりや住宅高断熱化ニーズの拡大により、断熱材の使用機会や住宅１戸あたりの使用量が増加して市場が拡大した。

　２０１９年度の市場規模は、数量ベースで同２．７％増の３９万９００トン、金額ベースで同４．７％増の１９６４億３０００万円の見込み。長期的に新築住宅着工数の減少が見込まれる中でも、住宅の高断熱化ニーズの高まりなどから、市場は引き続き拡大すると予測する。

　同調査は今年７月〜９月に実施。グラスウール、ロックウール、セルローズファイバー、押出法ポリスチレンフォーム、ビーズ法ポリスチレンフォーム、硬質ウレタンフォーム、フェノールフォームの７分野の断熱材のうち、住宅用に使用されるものを調査対象とした。

住宅用断熱材（７分野）市場規模（数量）推移・予測