長年のノウハウに基づいた提案で心強いサポートセーフィーのクラウド現場カメラが住宅会社の働き方を変える！

セーフィーのクラウド現場カメラを採用する住宅会社が全国で急速に広がっている。導入するメリットやその活用法について、営業本部第2ビジネスユニットソリューションセールス第5グループの諸井景哉さんと越川靖琉さんに語ってもらった。

営業本部第2ビジネスユニットソリューションセールス第5グループの越川靖琉さん（写真左）と諸井景哉さん（写真右）

コロナ禍以降、ウッドショックや資材の値上げの影響で「注文住宅不況」が続くなか、経営者としては少しでも受注を増やしたい状況だ。「棟数を増やそうとすると、商圏が広くなっていきます。現場が各地に分散し、移動距離と時間が以前よりもかかるように。現場監督1人が担当する現場数も増え、負担が大きくなっている。このような危機感が、クラウド現場カメラの導入を検討するきっかけになっているようです」と諸井さんは話す。

セーフィーが行った外部調査によれば、建築工程上、着工から竣工までに必須となる現場訪問の回数は平均して約25回。対して、必須ではないものの発生している現場訪問の回数は約30回にも及ぶという。クラウド現場カメラの活用によって現場訪問の回数を減らすことは、生産性向上への近道となりそうだ。

実際に導入している大鎮キムラ建設（北海道苫小牧市）では、現場にカメラを設置してから、基礎工事における訪問回数を6回から1回に減らすことができたという。広大な受注エリアにおける訪問回数の減少は、移動にかかる時間やコストの大幅な削減につながっている。

定点型とウェアラブル型の
2種類のカメラを使い分け

セーフィーの主力となっているのが定点型のLTE搭載クラウド型防犯カメラ「Safie GO（セーフィーゴー）」と、持ち運びできるウェアラブルクラウドカメラ「Safie Pocket（セーフィーポケット）シリーズ」だ。

「Safie GO」には、リモートでズームや上下左右にカメラを操作できる「Safie GO PTZ（セーフィーゴーピーティーゼット）」と、広角で180度の視野を映せる「Safie GO 180（セーフィーゴーワンエイティ）」の2種類がある。どちらも防水仕様で屋外に設置できる。ネット環境がなくても使用でき、面倒な設定操作は不要で、足場や仮設電柱に取り付け、電源につなぐだけで開始できる。スマートフォンやタブレット、パソコンを通じて、記録した過去映像も含めた現場の映像を24時間どこでも視聴可能。発注者、現場監督、本社の管理者それぞれが、現場に足を運ぶことなく施工状況を確認することができる。

一方、「Safie Pocketシリーズ」は、タバコの箱ほどのコンパクトなサイズが特長。バッテリーと通信機器が内蔵されているので、現場監督が身につけて持ち運んだり、三脚などに据えつけて固定カメラとして使ったりすることができる。本体の映像、音声をスマートフォンやパソコンを通じてやりとりできるので、テレビ電話のような感覚でリアルタイムにつなぐコミュニケーションツールとしても機能する。

「基礎工事から上棟までは定点型で経緯を見守り、上棟してからは建物内の施工が中心になるのでウェアラブルカメラで各所をチェックする、と使い分けるお客様も多いですね」と越川さん。それぞれのカメラの特性を生かした使い方ができそうだ。

各社の課題を踏まえて
幅広い活用方法を提案

現在、セーフィーのクラウド現場カメラは、クラウド録画サービスでトップクラスのシェアを誇る。その理由は3点ある（※）。

一つ目はカメラそのものの性能の高さだ。「Safie GO」ではHD画質×最大30fpsで鮮明かつ滑らかな映像が見られる。複数台のカメラの映像を一画面で見られる「ダッシュボード機能」があり、一元管理もしやすい。「開発も自社で行っているので、お客様からのご要望にも細かく対応して、製品開発に反映させています」と諸井さん。製品の使い勝手は日々進化している。

二つ目は将来的な拡張性。もともとセーフィーはカメラメーカーではなく、システム開発が本業とあって、現場で録画し、蓄積した動画データをどう使うか、その活用法も見据えて製品開発に取り組んでいる。「他社の施工管理アプリと連携してカメラ映像を現場別に管理できるよう利便性を上げたり、AIを搭載してヘルメットの装着の有無を抽出して自動で報告させたりするような機能についても実証実験を行っています」と諸井さん。

三つ目は営業姿勢。「カメラはあくまでも手段です。どのような目的があって、どんなことを実現したいのか。様々な課題を踏まえて、各社によって適切な機種の選定、利用方法までご提案しています」と諸井さんは話す。長年のノウハウをもとに提案してもらえるため、住宅会社の心強いパートナーになりそうだ。

クラウド現場カメラを導入することで、現場訪問を減らして業務の効率化を図るほか、ゴミの整理やヘルメット装着などの安全衛生面の確認、夜間や休日のいたずら防止などの効果を期待できる。「ウェアラブルカメラを経験の浅い担当者に持たせることで、本社からフォローするという人材教育の手段としての活用もできます」と諸井さん。非常に幅広い目的に使えるツールだと言えそうだ。

慢性化する人手不足に追い打ちをかける働き方改革。いわゆる「2024年問題」を目前にして危機感を覚えている住宅会社も多いはず。「進め方がわからない」、「デメリットがあるのでは」という懸念も見られるようだが、もはや待ったなしの状況だ。近い将来、戸建住宅の現場にカメラを設置するのが当たり前の時代が来るだろう。

「クラウド現場カメラは、働き方を変えるツールのひとつです。現場監督様はもちろん、施工者様、お施主様、現場に関わる皆様が施工状況を映像で共有することで、住宅会社にとって大きなメリットをもたらすことが可能になります。そんな認識をもっと広めていきたいです」と越川さんは力をこめる。

※テクノ・システム・リサーチ社調べ「ネットワークカメラのクラウド録画サービス市場調査」より。