持ち家や賃貸にとらわれない新しい暮らし方、ミレニアル世代約６割「興味ある」

　ジャパンネット銀行（東京都新宿区）は２月１９日、「ミレニアル世代」といわれる全国の１８～２５歳の働く男女およびその親世代であたる４０～５０代の男女を対象に実施した「住まいと暮らし」に関する意識・実態調査の結果を発表した。それによると「持ち家や賃貸などにとらわれない、新しい暮らし方」に、ミレニアル世代の５７％が「興味がある」と回答。親世代は３７％で、世代による暮らしへの価値観の違いがうかがえる結果となった。

　「新しい住まい方・暮らし方」への興味・関心を調査したところ、固定の家ではなくさまざまな場所に住む「アドレスホッピング」や、自宅・職場ではない心地よい第３の居場所をもつ「サードプレイス」、キッチンやリビングを共用部分とし各個室をプライベート空間とする「ソーシャルアパートメント」といった住まい方・暮らし方に、ミレニアル世代の約３割が「自分の同世代に興味を持たれそう」だと回答。親世代ではいずれも約１割で、若い世代が「住まい」「暮らし」をより柔軟にとらえていることがわかる。

　居住環境を決めるうえで重視するポイントについては、「買い物に便利な立地であること」が両世代とも約８割、「最寄りの駅やバス停から近いこと」が同じく約７割だったのに対し、「飲食店が多いこと」はミレニアル世代３２％、親世代７％と大きな差が生じている。また、親世代では半数以上の５３％が「自然災害に対して安全な立地であること」を重視しているが、ミレニアル世代では４３％だった。

　住まいを決めるうえで重視することについても、「住宅の性能がよいこと」は両世代とも約７割となったが、「内装が好み（または自分で選べる）」ではミレニアル世代の５６％に対し親世代は４７％、「気軽に住み替えができること」はミレニアル世代１６％で親世代が５％と、それぞれ１０ポイント前後の差がみられた。

　ミレニアル世代に「住まい・暮らしに対する価値観」を聞いたところ、「数年後に自分がどこに住んでいるかはわからない」と答えたのは７２％、「土地や家の価値よりも、そこで何ができるのかのほうが重要だと思う」は７１％にのぼった。

　調査結果から同行は、ミレニアル世代が住まいを「モノ」ではなく「コト」としてとらえ、住まいにおいてもオリジナリティやパーソナライズ性を求めていることがうかがえるとしている。環境ではなく自分らしく暮らすことを重視する傾向がみられ、「賃貸・持ち家」「一軒家・マンション」におさまらない、新しい住まい方・暮らし方を選択する世代が増えていくと考えられる。

　調査対象は、１８～２５歳の有職者男女３００人、１８～２５歳の子供を持つ４０～５９歳の有職者男女３００人。同調査では、社会や消費に影響を与える「ミレニアル世代」の住まい観・暮らし観を、親世代と同じ調査を行うことで探った。