魚沼木材協同組合が挑む雪国発のプロダクトブランド「創雪木社」

豪雪地帯として知られる新潟県十日町市・津南町エリアでは、積雪の影響で冬場に新築工事が進まず、大工の仕事が途切れるという課題を長年抱えてきた。魚沼木材協同組合はこの構造的な問題に向き合おうと昨年、子ども向けの木製遊具「キッズハウス」を商品化した。同組合専務理事の石沢陽一さんは「販路を広げることで冬場の仕事を生み、最終的には若い人に大工という仕事に魅力を感じてもらいながら、地域の大工不足解消にまでつなげたい」と思いを語る。【編集部 関卓実】

同組合は創設から約60年。当初は、地域の製材業者が冬場に域外から丸太を共同購入するための“共助”の仕組みとして誕生した。現在は工務店や大工など建築関係を中心に約60事業所が加盟し、木材に限らず建築資材や住宅設備までを扱う共同仕入れ・流通の基盤となっている。

一方で近年、地元の建築事業者を取り巻く環境は厳しさを増している。住宅着工戸数はコロナ禍以降、全体的に落ち込み、エリア内には大手ハウスメーカーやパワービルダーの進出も相次ぐ。石沢さんは「一部の組合員からは、地元の着工戸数が前年比で3割減という声もあった。地元の工務店や大工にとっては危機的な状況だ」と指摘する。

もともとこの地域は、豪雪地帯特有の住宅文化を背景に、地場の工務店や大工が強い土地柄だった。RC造の車庫や倉庫の上に木造住宅を載せ、急勾配屋根で雪を落とす「3階建て住宅」は、地域の大工が担ってきた象徴的な建物だ。しかし近年は・・・

この記事は新建ハウジング2月10日号2・3面（2026年2月10日発行）に掲載しています。