東日本不動産流通機構（東日本レインズ）が、２００６年１年間に首都圏で成約・新規登録された物件の築年数を分析したところ、中古戸建て住宅の需要が築浅物件にシフトしていることがわかった。

　中古戸建て住宅の平均築年数は、成約物件で１７．７６年と０．１３年築浅にシフト、一方新規登録物件では１７．９７年と０．１６年上昇し、関係が逆転した。

　また、価格面では、成約物件を見ると、築年が経過するほど価格が低下しており、需要側が築年の経過に価格の割安感を求める傾向がある、としている。