家づくりの主導権、特に家事動線と教育環境で母親の関与度大

子育て世帯を対象にデジタルマーケティング支援を行うコズレ（東京都千代田区）は、生後0歳以上の子を持つ親849人を対象に、住まい選択における母親の関与度と重視点に関する調査を実施し、その結果を公表した。調査は2025年12月17日〜2026年1月21日にインターネットで行われたもの。

調査によると、住まい選択では母親が生活設計者として主導的に関わる傾向が強く、特に間取りや家事動線、収納、教育環境といった項目で母親の主導権が高いことが明らかになった。一方で、物件価格や諸費用、住宅ローンといった資金面は父親（パートナー）が重視する傾向が見られた。

主導した項目

調査では、母親が求める「理想の設備」についても傾向が示された。安全性では、「子どもが遊ぶ場所が見渡せる間取り（55.97%）」や「子どもが落ちにくい設計（54.21%）」が上位に。収納・効率では、「リビング収納（40.50%）」や「パントリー（39.87%）」、「ベビーカー対応の玄関収納（44.03%）」など、散らかりにくい工夫や子ども関連用品が増えることを見据えた設備へのニーズが高い。

快適性や可変性では、「高断熱・高気密（44.65%）」や「防音性（30.44%）」など住宅性能の高さや「将来仕切れる子ども部屋（29.18%）」といった長期的な暮らし方の変化を想定した項目への評価も高かった。

また、約3割の世帯で夫婦の重視点にズレがあり、約4人に1人の母親が「もっと自分の意見を通せばよかった」と後悔しているという結果も得られた。

コズレは今回の結果について、住宅事業者には「夫婦で話し合ってください」という一般的な促しにとどまらず、父親・母親それぞれが抱える不安や将来イメージを言語化・可視化する支援が求められるとしている。