コロナ禍受けた住宅購入調査、一戸建て派が6割超　リクルート調べ

リクルート住まいカンパニー（東京都港区）はこのほど、「コロナ禍を受けた住宅購入・建築検討者調査」を実施し、その結果を発表した。一戸建て・集合住宅（マンション）意向としては、「一戸建て」派が63%と、昨年12月の調査時と比較し7ポイント増加した。特に30代では、「一戸建て」派が22ポイント増加と、戸建て志向が強まっていることがわかった。

住宅の広さと駅からの距離、どちらを重視するか尋ねたところ、「広さ」派が52%と10ポイント増加し、「駅距離」派が30%と10ポイント減少した。「注文住宅」を検討している人では、「広さ」派が61%（昨年比12ポイント増）に上った。

通勤時間の意向としては、「徒歩・自転車で15分以内」と回答した人の割合が28%と7ポイント減少。「公共交通機関利用で60分以内」、「公共交通機関利用で60分超」の割合が34%と10ポイント増加した。

コロナ拡大前後での住宅に求める条件の変化としては、「仕事専用スペースがほしくなった」を挙げた人が25%と最多。次いで、「宅配・置き配ボックスを設置したくなった」（24%）、「通風に優れた住宅に住みたくなった」（23%）となった。約7割の人に、住まいに求める条件の変化が起きていることがわかった。

新しい住居で解決したい・したかった元の住居の不満・課題を尋ねたところ、「住戸が狭い（専有面積）」（21%）との回答が最多。昨年調査と比較して、回答者が最も増加した項目は「収納が狭い」（前回調査：13%、今回調査：19%）だった。

住み替え検討のきっかけは「結婚」（16%）が最多。8%の人が「在宅勤務になった」を挙げた。

コロナ拡大によって、住まいの「検討を中止した」人の割合は7%。「検討を休止した・いったん様子見にした」人の割合は24%だった。一方で、「影響はない」（34%）との回答が最も多く、「住まい探しの後押しになった」（16%）や、「きっかけになった」（15%）とした人もいた。

今が住宅の「買いどき」だと感じている人は49%。昨年調査時と比較し3ポイント減少した。買いどきだと感じる理由としては、「今は、価格・費用がお手頃」との回答が39%と、昨年調査時より8ポイント増加した。

調査期間は5月17日～21日。調査対象は、スクリーニング調査が、首都圏（東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県）在住の20～69歳男女（有効回答数：4万2075）。本調査が、4月7日以降に住宅の購入・建築・リフォームについて検討した人（有効回答数：1082）。