太陽光発電協会（JPEA、東京都港区）が2月27日発表した2023年度第3四半期（10～12月）の太陽電池モジュールの国内総出荷量は、前年同期比5％増の158万5636kW。このうち住宅用途は同9％増加した。住宅着工数が減る一方で、ZEH住宅の供給が進んでいる様子がうかがえる。同調査は会員33社に調査を依頼し、23社から回答を得たもの。
国内出荷量は155万9495kW（同4％増）となった。内訳は、国内生産は9万855kW（同11％減）、海外生産は146万8640kW（同5％増）で、海外生産が国内生産を上回っている。性能別では、「100W未満」1万1095kW、「100W以上200W未満」1万3285kW、「200W以上300W未満」19万7565kW、「300W以上」136万3691kW。300W以上の高出力モジュールの出荷量が増加傾向にある。
用途別では、「住宅」が同9％増の36万8378kW、「非住宅合計」119万1035kW（同2％増）。非住宅の内訳は、「発電事業」70万4579kW（同4％減）、商業施設・工場・学校など「一般事業」48万6456kW（同13％増）などとなっている。
モジュールの用途別国内出荷量（JPEA公表資料より引用）
日本企業の太陽電池モジュール出荷量は、総出荷量が61万8971kW（1％増）と、ほぼ前年並み。このうち国内工場での生産が9万855kW（11％減）、海外工場での生産が50万1975kW（1％減）となった。用途別では、「住宅」が26万885kW（同7％増）。「非住宅合計」33万1863kW（同9％減）。非住宅の内訳は、「発電事業」15万5846kW（同27％減）、「一般事業」17万6017kW（同18％増）だった。
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